北前船日本遺産推進協議会では、日本遺産「北前船寄港地･船主集落」の認定自治体48市町の構成文化財すべての膨大な情報全体を把握できる、初の日本遺産北前船データベースを完成させ、4月25日(月)から閲覧･検索を開始した。
小樽商科大学客員研究員･北前船研究活用ネットワーク代表の高野宏康氏が制作を担当し、協議会･認定自治体と1年以上かけて完成させた。
このデータベースは、散策マップや動画･関連サイト等も各種デジタルコンテンツのリンク先も網羅し、文化財情報の理解をもちろん、北前船寄港地を訪問したい人にも役立つ、観光･教育･研究などを幅広く活用できるサイトになっている。
構成自治体である小樽市を開くと、江戸時代後半に始まるニシン漁業と、明治時代以降の港湾整備によって発展し、各地から移民が押し寄せ人口が急増したことが分かる。
北前船は、従来の道南での交易に加え、移民の生活を支える物資を運ぶ、新たな役割を担うようになり、北前船の船主たちが次々と小樽に進出し、倉庫を建て新しいビジネスが展開したと記載され、構成文化財についても詳しく紹介されている。
同協議会では、2022年(令和4)年度に、このデータベースを活用したオンライン北前船セミナーを全国の認定自治体5ブロックで、6月から毎月開催を予定している。全5回。
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